私たち日本人の多くが木造住宅に住みたいと思っています。木の住まいが好まれるのは古来からの伝統的な材料であることや木材の断熱性、調湿性などの特性、そして木の持つ温もりや心地よい感覚をもたらす材料であるからです。
そして木材は炭素の貯蔵庫でもあります。
木は二酸化炭素を吸収して内部に炭素を取り込みます。木は伐採、製材され建築資材になっても二酸化炭素をそのままストックします。また、木材はアルミや鉄などの材料に比べても製造・加工される時の消費エネルギーは少なく、発生する二酸化炭素も格段に少なく、地球環境に優しい循環型な材料なのです。

｢木は火に強い｣

木材は燃料として使われるくらいですから、燃えやすく、木は鉄に比べて火に弱いというイメージがあります。しかし、ある程度の太さや厚みがある（断面が大きい）木材は、いったん燃えても表面が炭化して内部への酸素供給を断ち、火は内部まで進行しにくく、強度が急激に低下しないという性質をもっています。一方、鉄は600℃を越えると強度が低下しはじめ、720℃で変形が大きくなり、建物が一気に倒壊してしまうこともあります。
このように「木は火に強い」材料といえます。

当社の木材取扱いついては国産材はもとより外材も、また用途別では構造材・羽柄材（端柄材）・造作材を、種別についても無垢材・集成材・LVLを、樹種についても針葉樹・広葉樹と幅広く取り揃えております。

わが国は、国土の3分の2が森林という世界有数の森林国です。日本の木材需要は、戦後復興、高度成長期を契機に大幅に増大しました。しかし近年は景気の低迷や少子化などによる住宅着工数の減少などの影響を受けて木材需要量は減少し、国産材の使用量も低下してきました。一方で戦後に植林された木が建築に適した樹齢を迎えるようになりました。
国産材や地域材を適切に利用することは、森林の適正な整備・保全が進み、地球温暖化防止や循環型社会の形成に貢献します。また、農山漁村地域の振興にもつながります。
このような観点から国産材や地域材の利用が大いに期待されています。

公共建築物等における木材の利用

2010年（平成22年）10月に林業の持続的かつ健全な発展を図り、森林の適正な整備及び木材の自給率の向上に寄与することを目的に｢公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律｣が施行されました。
木材を適切に使用すれば防火性能や構造性能の評価においても、木は鉄に匹敵する材料であると認識されてきています。これにより国や地方公共団体は学校、老人ホーム、病院、体育館、図書館など公共建築物には積極的に木材利用に努めなければならないこととされています。
この公共建築物の木造化により、木材需要は今後更に高まります。そして木材供給体制の確立やコスト競争力強化が促進され、木材の普及に大きく貢献します。